ネイルサロンを閉じるにも居抜き物件として売却と買取の実現｜居抜き物件 居抜きCafe

ネイルサロンを閉じるにも居抜き物件として売却と買取の実現

事業をやめることになってしまい、店舗を閉じるというときにはその処分方法を考えなければなりません。もともとは事務所仕様やスケルトン仕様であったというときには原則として原状回復を行わなければならない義務が発生します。店舗営業を行うために準備した諸々の設備をすべて撤去して元通りの状況に戻さなければならず、そのための解体費用やクリーニング費用がかかります。事業をやめるというのは単純なことではなく、それによって費用が発生するのです。

もし事業をやめる理由が移転であった場合にはそれに相応する予算を予め確保しておかなければなりません。そういった場合であれば前々から準備しておくことによって実現が可能ですが、もし経営が立ちゆかなくなってしまって店舗を閉じる必要にかられてしまったという場合には苦しい状況に立たさざるを得ません。既に借金を持っていることも多い状態であるにもかかわらず、事業をやめるためにさらに費用を発生させなければならなくなるからです。

しかし、原状回復の義務はあくまで原則であるということに留意することが必要です。もしオーナーが良いとすればそれ以外の形で物件を返却して退去することも可能であり、交渉次第でそれを実現することができます。そういった際に注目すべきなのが居抜き物件とするということです。最近では居抜き物件の需要が高まっていることから、その交渉の取次をする業者もあり、その力を借りることによって円滑に居抜き物件として返却する手続きを進められます。

居抜き物件とする場合にもすべての造作を譲渡することができるとは限りません。次の借手を見つけるのに適した仕様にしたいというのがオーナーの考え方となるためであり、不要とされたものについては売却を考えなければならなくなります。しかし、譲渡できない分の売却もその業者が行ってくれるのが一般的であり、売却にかかわる労力も削減しながら、比較的高額での売却先を見つけてもらうことが可能です。

ネイルサロンであった場合には、その基本設備を利用して美容院にすることもできれば、まつ毛サロンとすることもできます。ネイルサロンだけに特化した設備を残してしまうよりも、そういった汎用性のある造作だけを残した方が借手が見つけやすいというのが事実です。そのため、より特化した設備については売却が必要になるのが一般的であり、残りの造作については買い取ってもらうことができます。